石王丸公認会計士事務所

石王丸公認会計士事務所は、企業ニーズに合った実践的な会計サービスを幅広く提供します。

出版物

書籍

経理財務担当者、士業のための 最短で導き出す 分配可能額

清文社 (2016年12月9日) 

【概要】

分配可能額を、関係法律(会社法・会社計算規則)から解きほぐし、「分配可能額算定シート」と「Shortcut」を用いて、会計・法律の両面から解説しています。
CD-ROM付属で、すぐに実務に役立つ内容です。
【Another View】では、分配可能額にまつわる様々な内容を、コラム形式でわかりやすく扱っています。

【目次】

第1章 分配可能額算定シート
第2章 分配可能額算定法のShortcut①(自己株式に関する調整)
第3章 分配可能額算定法のShortcut②(のれん等調整額に係る控除額の算定)
第4章 10問でマスターする分配可能額
第5章 難関試験問題にチャレンジ
【Another View】
  分配可能額は農耕文化の発想か?
  純資産の部は貸借対照表の「吹きだまり」
  分配可能額の一番簡単な概算額計算法
  株主資本の計数の変動はややこしい
  分配可能額は計算書類のどこかに載っているか
  分配可能額は監査対象か?
  のれんの額がそこまで巨額な会社があるか
  巨額のれんとMBOの深い関係
  純資産の部~連結と個別の違い
  配当予想にも影響する分配可能額
  違法配当の原因から見えてくる大事なこと
  配当原資の選択がその後の配当を左右する
  準備金の取崩しがあるケース
  算定シートで触れなかった論点
  自社株買いにもつきまとう分配可能額
【付属】CD-ROM 分配可能額算定シート

パターン別 計算書類作成「うっかりミス」の防ぎ方

清文社 (2012年6月8日)

【概要】

“83,338”を“83,388”と間違えて入力したことはありませんか?
経理業務、特に計算書類の作成作業には、こうした「うっかりミス」がつきものです。
本書では、計算書類を作成する際に生じやすい「うっかりミス」の事例を多数紹介し、6パターンに分類して分析しています。
ヒューマン・エラー防止の観点から、こうした「うっかりミス」を防ぎ、より正確で効率のよい経理業務を実現する方法を解説しています。

【目次】

第1章 毎期繰り返されるミスに何を学ぶか
第2章 パターン別に見るうっかりミス分析
1 リサイクル・ミス ~前期データの使い回しがミスを招く
2 コーディネート・ミス ~書類間の不整合
3 アップデート・ミス~訂正するとかえって間違うことも
4 ファーストタイム・ミス ~新しいことにはミスがつきまとう
5 フルコピー・ミス ~丸写しをするとこんなミスが起きる
6 本当のうっかりミス
第3章 うっかりミスの深層心理と防止法のアプローチ
第4章 うっかりミス防止法はこうして導く
第5章 連結決算業務への応用

決算書あぶり出し分析法―会社の姿が浮かびあがるカンタン経営分析

清文社 (2011年10月20日)

【概要】

本書は、財務諸表の利用者に経営分析の「手法」を紹介することをテーマとしています。
従来の経営分析の解説書では、経営指標の定義や求め方に重点を置いたものが多かったのに対し、
本書では、その「使い方」に重点を置き、「あぶり出し分析法」を解説しました。
「あぶり出し分析法」の効果がわかりやすい典型的な事例も複数取り上げ、 自社・同業他社等の経営状態の把握に役立つ実践的な手法を詳解しています。

【目次】

第1章 経営分析、はじめの1歩
1 経営分析に難しい知識は要らない
2 経営指標解釈の5つのコツ
第2章 経営指標のモノサシ
1 経営指標にモノサシはあるのか
2 上場企業平均値を使ったあぶり出し分析法
第3章 5つの経営指標で日本企業を総観する
1 ROAに写った景気循環の波
2 不況下で注目される売上高利益率
3 総資本回転率でリーマン・ショック後の経営実態を読む
4 不況でマイナス値続出のROE
5 キャッシュ・フロー指標に経営破綻のシグナルは表れるか
第4章 個別企業の経営指標に表れた世界同時不況
1 味の素~国際商品価格の変動に翻弄される収益性
2 日本製紙グループ本社~装置産業の特質から予想を立てる
3 日本郵船~市況に左右される運賃収入
4 新日本製鐵~中国の経済成長に依存する業績

公表論文等

「ゼロコスト・オプションの会計処理について」(JICPAジャーナル平成7年6月号)
「振当処理とゼロコスト・オプション」(旬刊経理情報96年1月10日・20日合併号)
「オプションから合成される為替予約」(旬刊経理情報96年2月10日号)
「ノックアウト・オプションの投機性」(旬刊経理情報96年3月10日号)
「事業会社のデルタ・ヘッジ」(旬刊経理情報96年5月1日号)
「債権流動化の健全な利用のための監査上の対応」(JICPAジャーナル1999年11月号)
「なぜ実質判断が求められるのか」(JICPAジャーナル2003年12月号)

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